都市計画区域や準都市計画に建物を建築する際、守らなければならないことがある。正直言って泣きたくなる。
それは容積率制限と建ぺい率制限だ。容積率とは建築物の延べ面積の敷地面積に対する割合を言う。これではわけがわからないだろう。まぁ簡単に言えば、建物が建っている面積と、その周囲の敷地面積だ。同じ敷地であれば、容積率が大きいほど大きな建物を建てられる。しかし制限はある。大きな建物が溢れかえると、道路は狭くなるし、緊急事態の時に混雑しては困る。だから用途地域によって指定されている。市街地混雑の緩和のためだ。
次に建ぺい率だが、これは建築面積の敷地面積に対する割合をいう。建ぺい率イコール建築面積割る敷地面積で表される。建ぺい率１００％といえば、敷地面積いっぱいに建物が建っている状態のことをいう。しかし日本でこれは認められていない。理由は木造家屋が多いからだ。隣接する住宅がすべて１００％の建ぺい率で建設してしまえば、もはやおしくらまんじゅう状態。火事などが起こってしまえば、たちまち燃え広がってしまうだろう。じゃあどれぐらいの建ぺい率ならばいいのか。これは用途地域によって違ってくるようだ。鉄筋コンクリート造や耐火見物は優遇されるそうだ。いま説明したように、火災になって燃え広がる可能性が少ないからである。